SNSやスマートフォンの普及により、誰でも好きなときに動画を楽しめる時代となっています。5Gの登場によって、視聴環境がさらに快適になっていくこともあり、動画の市場規模は今後ますます成長していくと予想されます。
動画コンテンツに対する期待感が増す中、企業としても自社のプロモーションに動画を活かさない手はありません。そこで本記事では、企業の経営者・管理者の方向けに、企業PVの概要や制作のコツなどについて解説します。
企業PVとは？
「企業PV（プロモーションビデオ）」とは、自社のブランドイメージや商品・サービスについて、コンセプトや訴求ポイントを映像にまとめたものです。主に自社のブランディングやマーケティング活動に用いるものですが、動画への需要の高まりに合わせて、その用途も多様化しています。まずは、具体的に考えられる企業PVの用途や、制作するメリットについて詳しく解説します。
企業PVは何に使うのか？
企業PVの用途は今や多岐に渡ります。認知拡大や販売促進以外にも、採用活動に活用したり、展示会や商品発表会、入社式などのイベントで流したりする場合もあります。それゆえ企業PVの視聴ターゲットは、用途に合わせて顧客や取引先、求職者、自社の従業員など非常に幅広いのが特徴です。
また、視聴方法も多種多様であり、自社サイトやSNSにアップするほか、イベント会場の巨大スクリーンに映し出したり、テレビCMとして放映したりする場合もあります。視聴方法によって、適切な仕様や長さも変わってきます。
企業PVのメリットは？
企業PVのメリットは、大きく3つあります。1つ目は「相手の記憶に残りやすいこと」です。会社案内やカタログなどの紙媒体では、言語情報しか伝えられません。しかし、映像であれば視覚と聴覚の両方から、圧倒的に豊富な情報を相手に届けられます。その結果、紙媒体よりも記憶に残りやすいというわけです。
2つ目のメリットは「時間効率のよさ」です。情報を映像化することで、より直感的に情報を伝えられるようになるため、1～2秒という短い時間でも自社のイメージを正確に訴求できます。また、販売店舗での接客においても企業PVは有用です。言葉で説明するよりも短時間で製品特長についての理解を高められ、その後の本格的な商談に向けて限られた時間を有効活用できます。
3つ目のメリットは「費用対効果の高さ」です。動画制作はテレビCM制作と比べると、はるかに低予算で済みます。しかも、一度制作してしまえば、さまざまな用途に幅広く活用できます。1本の動画を用途ごとに最適な尺に編集し、再活用することも可能です。
クオリティの高い企業PVを紹介
一口に企業PVといっても、動画の目的やターゲット、商品・サービスのジャンルなどによって、内容も大きく変わってきます。ここでは、具体的なイメージをつかむために、企業PVの好事例を3種類紹介します。
SAPジャパン株式会社コンセプトムービー
1つ目は、クラウドERP事業で有名なSAPのサービス紹介動画です。
「ERP」という複雑で専門的なサービス内容を、ポップなアニメーションとナレーションで親しみやすく見せています。SAPの各種サービスの特徴や具体的なターゲット、最終的なメリットに至るまでを、約2分という短い尺でテンポよくまとめています。アニメーションの利点である「親しみやすさ」「直感的なわかりやすさ」を巧みに活用した好事例です。
https://www.humancentrix.com/works/casestudy-1911-020?fillter=1
株式会社日立ハイテクノロジーズ インタビュー
2つ目は、日立ハイテクノロジーズの従業員インタビュー動画です。
展示会イベントでの成果を語る従業員をワンショットで撮影したもので、自社サイトや別イベントで活用するために、タイトルやテロップの挿入、色や音の調整といった編集加工を施しています。従業員の起用には、「企業に親近感を持ってもらえる」「説得力が増す」などの効果も期待できるため、適宜このようにインタビューを撮影しておくと後々に便利です。本事例の場合、撮影は内製で行い、編集加工のみを外注しています。
https://www.humancentrix.com/works/casestudy-1911-017
株式会社ネクスウェイ自社プレゼン
3つ目は、自社の従業員を前面に押し出した、ネクスウェイの企業紹介動画です。
人事部のエースである担当者が、説明スライドを使って自社の魅力を情熱的にプレゼンしています。手法としては王道ですが、担当者の動きや話の展開に合わせて、スライドの文字情報に強弱をつけるなど、視聴者を飽きさせない工夫が随所になされています。採用活動での活用を目的に制作されたものゆえ、ターゲットである就活生に向けた訴求ポイントの絞り込みも上手です。
https://www.humancentrix.com/works/casestudy-1807-018
制作プロセスでは下準備が肝心
自社の狙い通りの動画に仕上げるためには、実制作だけでなく下準備も非常に重要です。撮影や編集を外注する場合でも、そのベースとなる下準備については、社内できちんと整合性を取りながら計画的に進めていく必要があります。
以下では、企業PVの制作に欠かせない準備工程について見ていきましょう。
目的・長さ・予算・納期を決める
まずは、動画制作の目的とターゲットを決めます。「採用活動で使用するのか・販促に使うのか」など、目的を明確にしましょう。顧客をターゲットにする場合でも、自社をある程度認知している顧客に見せるのか、見込み客に見せるのかによって、構成が大きく変わってくるはずです。
また、視聴環境も考慮しましょう。例えば「スマートフォンでの視聴を前提としたSNS広告用」「イベントで大スクリーンに映して大勢に見せるもの」など、視聴環境を想定したうえで適切な尺を設定しましょう。
一般的に、企業紹介動画であれば5分程度が最適な尺とされています。ただし、採用サイトなどウェブサイト上で視聴させる場合は、2分程度の短い尺が好まれる傾向にあります。SNS広告であれば、30秒以内が目安となるでしょう。
そして、予算の上限も決めておきましょう。動画制作にはスタッフやナレーターなどの人件費をはじめ、機材や撮影場所の手配費用など、さまざまな費用がかかります。予算次第でできることが変わってくるため、上限はハッキリさせておくべきです。加えて、撮影後の編集・修正作業に時間がかかることも計算に入れ、余裕のあるスケジュールを組んでおくことも大切です。
シナリオ作成
続いて5W1Hに則り、動画のシナリオを作成していきます。まずは、「When（どんな状況で動画を見てもらうか）」「Where（どこで動画を見てもらうか）」「Who（誰に見せるのか）」「What（何を訴求したいのか）」「Why（動画を見せる理由や期待する効果）」を明確にしましょう。そのあと「How（どんな動画にしたいか）」を詰めていきます。
企業PVで特に重要になるのは、WhoとWhyです。「どのターゲットにどのような効果を与えたいか」をしっかりと社内で議論し、それを実現できるシナリオを練りましょう。
撮影・編集・試写
シナリオに沿ってキャストやロケ地を決め、機材を調達したら、いよいよ撮影開始となります。撮影対象の絞り込みや編集を楽にしたい場合は、まず先にナレーションを録音し、撮影内容の方向性をある程度定めておくのも手です。
映像を撮影し終えたら、加工用の素材を使って動画編集していきます。コストを抑えたい場合は、無料で使える動画編集アプリや、商用フリーのBGM・効果音・イラスト素材などを活用するとよいでしょう。試写も行い、コンセプトやシナリオの方向性とのズレがないかを確認しながら、最終調整していきます。
実制作は外注することも有効
実制作においては、専門的な知識と技術が求められます。時間をかけて制作しても、クオリティが低いとターゲットの心には届かないでしょう。社内に十分なノウハウがない場合、シナリオ作成以降の工程については、プロの専門業者に外注するほうが安心です。
ただし、動画の目的や用途が曖昧では、プロでも狙い通りの動画に仕上げるのは困難ですし、無用な修正や変更が生じる原因にもなります。
つまり動画の目的や用途を明確にし、外注先にも共有しておくことが、スムーズな動画制作の大前提となります。クライアントの意向を尊重してくれる制作会社であれば、シナリオ作成の段階からヒアリングをしっかりと行ってくれると期待できます。
外注制作費の相場
企業PVの制作費相場は、撮影内容やジャンルによって10万～200万と幅があります。
例えば、従業員インタビュー動画の撮影のみであれば費用は抑えられますが、外部の役者やモデルを起用したり、アニメーションやCG加工を多用したりすると、費用は大きく膨らみます。同じ制作会社でも、ジャンルによって料金設定は大きく異なるため、事前によく確認することが重要です。
動画制作価格ページ：https://www.humancentrix.com/price
外注する際の注意点
動画制作を外注する際は、いくつか注意点があります。以下の3つのポイントを押さえたうえで検討しましょう。
制作会社の経験・実績を見る
まず、制作会社の過去の実績を公式HPなどで確認しておきましょう。動画制作といってもジャンルは多種多様であり、制作会社にも得意不得意があります。少なくとも企業PVの制作であれば、映像作品としてではなく、「ビジネスツールとしての動画制作」について実績豊富な会社を選ぶべきでしょう。加えて、制作したい動画のジャンルに長けたスタッフがそろっているかも要チェックです。
予算と納期はしっかりと伝え、見積書をチェック
次に、予算と納期を明確にしたうえで、見積書の内容もしっかりチェックしましょう。特に入念にチェックすべきなのが、人件費の項目です。撮影内容や日数に対して適切なスタッフがそろっているかを確認しつつ、費用根拠についても聞いておきましょう。
発注の仕方が曖昧では、バッファを取らざるを得なくなり、製作費の見積もりも高くなりがちです。正確な見積もりをもらうためにも、目的・用途・予算上限・納期については、できるだけ明確にしておく必要があります。
実制作前のヒアリングも重要
事前のすり合わせも非常に重要です。ヒアリングの場を設け、動画のコンセプトや期待する効果についてもしっかり共有しておきましょう。共通認識が持てていれば、ターゲットの絞り込みや、ターゲットに興味を持たれやすいストーリー、親和性の高い視聴方法などについての話し合いもスムーズに進められます。その結果、「目的とズレた動画になる」「修正が頻繁に発生してコストが膨らむ」などのトラブル防止につながります。
まとめ
訴求力の高い動画を企業活動に積極的に活用していくことは、ビジネスの効率化にも有用です。ただし、撮影や編集には高度なスキルを要するため、クオリティを重視する場合は外注するほうが無難と言えます。その際は、ヒアリングに力を入れてくれる制作会社を選びましょう。
「ヒューマンセントリックス」では、綿密な打ち合わせによってクライアントのニーズに寄り添った提案を行っています。限られた予算や納期にも柔軟に対応し、動画撮影・編集までを自社内のスタッフでワンストップ対応してくれるので、安心してお任せいただけます。自社のニーズにマッチした制作会社をお探しの際は、ぜひ検討してみてください。
