本記事では動画広告をどのメディアで配信すべきか検討中の企業のWeb担当もしくはマーケティング担当の方に向けて、動画広告を配信する主要な媒体一覧とそれぞれの特徴について解説していきます。自社で企画中の動画広告に最適なプラットフォームを知りたいという方はぜひご覧ください。
動画広告の種類について
動画広告の媒体を紹介する前に、まずは動画広告の種類について簡単に見ていきましょう。動画広告は「インストリーム広告」と「アウトストリーム広告」に大別されます。インストリーム広告とは、ユーザーが視聴する動画コンテンツの再生前後や途中に挿入される動画広告です。その性質上、ユーザーの注目を引きやすいという長所がありますが、同時にメインコンテンツに集中したいユーザーの心証を害するリスクもあります。そのため、数分間に及ぶような長い動画広告にはスキップ機能を付けるのが一般的です。
インストリーム広告に対し、アウトストリーム広告は動画コンテンツ内に広告を埋め込まず、別枠で視聴者にアピールする方法です。代表的なところではSNSのタイムラインに表示するフィード広告などが挙げられます。アウトストリーム広告はユーザビリティを損ないにくい反面、広告内容に関心のないユーザーには見逃されやすいという難点もあります。
このように、インストリーム広告とアウトストリーム広告はどちらかが優れているというわけではなく、それぞれが一長一短の特徴を備えているといえます。
広告担当が知っておくべき動画広告の主な媒体一覧
動画広告の主な種類を押さえたところで、以下では動画広告の主な媒体とその特徴を見ていきます。
Youtube
YouTubeの利用者数は世界全体で20億人以上（2021年月3月現在）といわれ、日本国内に限定した場合でも、18歳から64歳までで6,500万人以上（2020年9月時点）が利用しているといわれています。YouTubeでは5つの広告出稿形式がありますが、そのうちインストリーム広告は以下の3種類から選択できます。
まず１つ目の「TrueView インストリーム広告」は、数十秒から数分間の動画広告を配信できるインストリーム広告です。視聴者は動画広告の再生開始から5秒後に広告をスキップするかどうか選択できます。
2つ目の「TrueView アクション広告」は、上記のTrueView インストリーム広告と基本的な概要は変わりませんが、広告動画終了後、視聴者のアクションを促すようなフレーズとバナーを表示できるのが特徴です。
3つ目の「バンパー広告」は、先の2つとは異なり、視聴者がスキップ選択できない6秒未満の短い広告動画です。アピールできる時間は限られているものの、商品やサービスを確実に訴求できる広告方法です。
TrueViewインストリーム広告の課金形態は、一定時間動画が再生されたときに課金されるCPV方式とCPC方式（クリック課金）です。動画が30秒以上再生された場合、30秒未満の動画であれば最後まで再生された場合、URLがクリックされた場合に課金されます。
TrueView アクション広告は、予算内でコンバージョンを最大化できるよう自動的に価格を設定する方法か、目標とするコンバージョン単価を指定し、その単価でコンバージョンを最大化できるよう自動的に価格を設定する方法の2種類から選択します。
バンパー広告は1,000回再生されるごとに課金されるCPM方式（インプレッション課金）を採用しています。
大手SNSのFacebookは、世界で約28億人（2020年12月時点）のユーザーを有しており、国内でも2,600万人（2019年7月時点）以上もの人が利用しています。Facebookは、他のSNSと比べてユーザーの年齢層が高く、40代～50代の中堅層に向けたアプローチを期待できます。
Facebookで配信可能な動画広告は「インストリーム広告」、「フィード広告」、「ストーリーズ広告」の３つです。
Facebookのインストリーム広告は、一般ユーザーが投稿した動画内には表示されず、影響力のある著名人などが投稿した動画内にのみ埋め込まれます。どんな動画に広告を表示させるかも設定できるため、ターゲットを絞った広告が可能です。
フィード広告の場合は、タイムラインに投稿された動画と動画のあいだに広告動画が表示されます。表示形態なども一般ユーザーの投稿と同じなので、視聴者からは一見して広告とは分からず、フラットな視点で動画広告に注目してもらえます。
最後のストーリーズ広告では、ユーザーが投稿したストーリーズの間に動画広告を挿入することが可能です。ストーリーズとは、24時間限定で投稿される投稿のことで、画像や動画をシェアできます。ストーリーズはFacebookの中でも人気コンテンツのため、多くのユーザーの注目を集めることが期待できます。
Facebookの動画広告では、クリック課金、CPM課金、いいね課金など、幅広い課金方法が揃えられているのも特徴です。
「インスタ」の愛称で知られるInstagramは、世界で10億人以上（2019年10月時点）、日本国内では3,300万人（2019年6月時点）の利用者が存在するSNSです。Instagramは、特に若年層の女性ユーザーの比率が高いため、女性向けの動画広告を配信したい場合に有力なプラットフォームになります。
Instagramでは「ディスカバリー広告」、「フィード広告」、「ストーリーズ広告」の３種類の動画広告を掲載できます。
ディスカバリー広告とは、Instagram内でユーザーがフォローした相手や「いいね！」の履歴に基づいてAIがユーザーの関心を推測し、それに沿った広告コンテンツを自動で表示する機能です。企業側からすると、自社の潜在的顧客に広告を示すことができるので、効率的なターゲッティングができます。
Instagram広告の動画フォーマットは縦型、横長、正方形の3種類があり、フィード広告には正方形、ストーリーズ広告には縦型など、広告に合わせて最適なフォーマットを選ぶことが可能です。
Instagramの課金形態は、CPMやCPVのほか、CPC（クリック課金）、CPI（アプリインストール課金）の４つに分類されます。
LINE
LINEは主要4ヶ国（日本・台湾・タイ・インドネシア）のユーザー数が1億6,700万人（2020年10月時点）と先述のSNSよりは少なめですが、日本国内に目を向けると8,600万人（2020年9月時点）という驚異的なユーザー数を誇っています。日本国民の過半数を優に超えるユーザー数からも分かるように、LINEはユーザーの年齢層も幅広く、国内向けにSNS広告を展開する上では無視できない存在です。
LINEはメッセージアプリの機能だけでなく、非常に多くのサービスを展開しており、Smart Channel、タイムライン、LINE NEWS、LINE ウォレット、LINEマンガなど、幅広いサービスで動画広告を配信できるのが強みです。
LINEマンガは20〜30代が中心、LINEウォレットは40〜50代が中心というように、サービスごとにメインのユーザー層が異なります。どのサービスに広告を掲載するのかは慎重に検討する必要がありますが、上手く使いこなせれば高い広告効果が期待できるでしょう。
なお、LINEの動画広告の課金形態はCVCとCPM（インプレッション課金）の２種類です。
Twitterは各国の政府機関の首脳すら利用する大手SNSで、世界で3億3,000万人（2020年10月時点）、日本国内でも4,500万人（2017年10月時点）もの人が利用しています。Twitterは10代から20代の利用者が多く、その特徴はなんといってもリツイート機能によるその拡散性の高さです。動画広告を見た視聴者による2次拡散には広告費用がかからないため、視聴者の心を掴み、リツイートを促すような動画広告を制作できれば、広告費をあまりかけずとも広範囲に宣伝できる可能性があります。
Twitterでは大別すると「インストリーム広告」と「インフィード広告」の２つの種類の動画広告を掲載できますが、インストリーム広告と紐づける動画の種類などによってはさらに分類され、なかには「ビデオカンバーセーショナル広告」のようにユーザーの拡散活動を積極的に促すような広告方式も用意されています。
Twitterの広告課金形態はCPC、CPM、CPV、エンゲージメントの発生時点で課金されるCPE（エンゲージメント課金）などです。
TiKToK
TiKToKは世界で約7億人（2021年1月現在）、国内では950万人（2018年12月時点）のユーザーを抱える比較的新しいショート動画SNSです。10〜20代の女性ユーザーが多く利用しており、ユーザーのエンゲージメント率に優れたプラットフォームです。ユーザー自身が積極的に動画をアップする傾向があるためか、動画広告が敬遠されにくいのも一つの特徴といえるでしょう。
TiKToKには主に3種類の動画広告があります。まず1つ目の「起動画面広告」はTiKToKのアプリをユーザーが起動したときに表示される広告で、非常に効果が高い反面、1日1枠しか利用できないため競争が激しく、コストも高額になります。
2つ目はユーザーの投稿動画の合間に表示される「インフィード動画」、3つ目がユーザーにお題となるハッシュタグをつけて動画を投稿してもらうことで拡散を狙う「ハッシュタグチャレンジ広告」です。ハッシュタグチャレンジは、多くのユーザーが動画を投稿するTiKToKならではの手法ですが、その反面コストが高いという難点もあります。
課金形態はCPM、CPV、CVCです。
媒体選定のポイントとは
ここまで各主要媒体の特徴について述べてきましたが、動画広告を配信する媒体を選定する際にはどのような点に注目すればいいのでしょうか。
まず重要なのが、自社のターゲットと広告配信先のユーザー層が一致しているかどうかです。中高年のビジネスパーソンにアピールしたいならばFacebook、若い女性に訴求したいならInstagramというように、各媒体のユーザー層の特徴を踏まえて配信先を決める必要があります。また、全体のユーザー数に占めるアクティブユーザーの数も考慮したほうがよいでしょう。
第二に重要なのは、各媒体が採用している広告フォーマットです。大きく分けるとインストリーム広告かアウトストリーム広告のいずれかを選ぶことになりますが、媒体ごと、あるいは各媒体の中でもさまざまなフォーマットがあるので、それぞれの規定に従った動画を制作しましょう。
最後に重要なのが、動画広告を掲載する上で必要な課金形態の確認です。主な動画広告の課金形式としては、ユーザーが動画広告をクリックした際に課金が発生するCPC、動画広告が1,000回再生されたときに課金が発生するCPM、ユーザーが動画を一定時間視聴した際に課金されるCPVなどがあります。各媒体と広告契約をする際には、この課金形態の違いについてしっかり把握しておきましょう。
まとめ
本記事では動画広告の主要媒体の一覧とその特徴について解説しました。広告媒体を選択する際には、自社が宣伝したい商品や、動画広告で達成したい目的を最初に明確化しておくことが重要です。その後で目的に応じた媒体を決定し、媒体の特徴や規約に即した動画広告を制作する、という流れで企画を進めることをおすすめします。
各媒体の特徴に適した動画広告を制作するには、動画制作のノウハウに長けたプロの力が必要になります。動画広告によるプロモーションをお考えの際は、動画制作に関して高い実績とノウハウを持つ株式会社ヒューマンセントリックスにぜひご依頼ください。
