認知度向上や商品・サービスの販売力向上のために動画マーケティングを活用する機会が増えた企業も多いのではないでしょうか。最近では拘らなければ無料の動画編集ソフトを用いて簡単に動画制作を行うことも可能となり、より身近な販促ツールとなっています。ここでは自社制作と外注にはどのようなメリット・デメリットがあるのか、また内製・外注にそれぞれ向いているコンテンツ例について紹介します。
企業動画を自社制作するメリット
動画を自社制作するメリットについて考察していきます。第一に動画制作には撮影機材や編集ソフトの準備費用はかかりますが、自らで撮影から編集までを行うためコストを抑えられます。完成後に修正などが発生した場合も自社で対応できるため、追加費用について憂慮しなくてよいこともメリットです。
また、スケジュール調整や関係部署等とのコミュニケーション、意思疎通がすべて社内で完結できるため、円滑に進められるといった利点もあります。これにより、制作期間の短縮や社内の機密事項が外部に漏れるリスク軽減にもつながるのです。そのほか、社内にノウハウが蓄積でき、自社の資産として動画コンテンツを残せる点で自社制作の良さが存在します。
企業動画を自社制作するデメリット
では、反対にどのようなデメリットが存在するのでしょうか。まず撮影機材や編集ソフトなどの初期投資がある程度必要になる点です。外注費がかからないとはいえ、いくらかけるべきかを見誤ると、却って費用がかさんでしまうかもしれません。さらに継続的に制作しなければ元を取れない可能性もありますし、せっかく揃えた機材やソフトウェアがすぐに古くなるため人件費を含めた一定のランニングコストが発生します。
加えて、クオリティが担当者のスキルによって左右されることも懸念されます。あまりにも機材のレベルを落としたり、完成した動画の品質が悪かったりすると、ひいてはブランドイメージを損なうことにもつながりかねません。担当者の選定やスキルの育成にもある程度期間と費用がかかることがあることも念頭に置いておいた方がよいでしょう。
動画制作は、撮影から編集までさまざまな過程が要ります。慣れるまでには一定の時間がかかり、経験者であっても完成までには相応の手間が必要です。社内の人的リソースを割くことにもなるため、上手に人材配置ができていないと本来の業務に支障が出る可能性があります。
企業動画を外注するメリット
企業動画を外注することは、どのようなメリットが生まれるのでしょうか。前述の自社制作の内容と十分に比較しながら考えてみてください。
動画制作は作ることがゴールではなく、その先の商品・サービスの購入や利用など目的に結びつくことが重要です。そのためクオリティは重要視しなければなりません。その点、動画制作を専門に行っている会社に頼めば、クオリティが担保されます。希望のジャンルに合うプロフェッショナルに依頼できるため、自社にはないアイデアや豊富な経験を基に客観的な視点を加えることが可能です。
さらに、企画から撮影・編集といった多くの工程をアウトソーシングでき、自社で行うべき工数を抑えられます。機材や設備も購入することもないため、制作費が内製より抑えられる場合もあります。
企業動画を外注するデメリット
デメリットとして挙げられるのは、外注費用がかかることです。ある程度のクオリティに仕上げるためにはコストもかかるため、費用対効果を意識しながら進めていく必要があります。
当然ですが、外注先は従業員などに比べてブランドや商品の知識がありません。そのため密にコミュニケーションを取り、要望や取り入れたい内容やコンセプトなどを伝えないと、思うようなクオリティの動画が完成しないことも考えられます。外注する際には意思疎通が非常に重要となります。
完成までのスケジュールについても、社内で進めるよりは柔軟性に欠けるかもしれません。外注先を検討する際には、「工程にどの程度余裕があるのか」「柔軟なスケジュール変更に対応可能な体制が備わっているか」も確認しておくことをおすすめします。
自社制作と外注には使い分けが大切
先に述べたように、自社制作と外注にはそれぞれメリット・デメリットが存在します。どちらを選ぶべきか見極めるためには、「動画制作をなぜ行うのか」といった目的と恒常的に制作していくニーズがあるのかをはっきりさせておかなければなりません。その上で、予算や納期を考えて自社で制作した方がよいのか、クオリティを上げるためにも外注すべきかを選んでください。
社内の人材をどれほど動画制作に配置できるかも重要なポイントです。ほかの業務に支障が出ないようにしつつ、動画制作を行えるような体制が作れない場合は、外注を検討してもよいでしょう。またPRする商品・サービスをはじめ自社の紹介、採用活動に用いる動画など、どのような動画を作るのかに合わせて自社制作と外注を使い分けることも大切です。
自社制作に向いているコンテンツ例
動画の種類によって自社制作と外注を上手に使い分けたいものです。自社制作に向いているものは、研修やマニュアルの説明、イベントの報告に使う社内動画です。「クオリティよりも内容に重きを置くもので、かつ従業員向けの映像」に関しては、自社制作でも十分だと考えられます。そのほか、「更新頻度が高く質よりもスピード感をもって公開し続けることが求められる、SNS向け動画」や、「強いメッセージ性を込めるほど高い効果を得られる、商品・サービスの紹介動画」は自社制作にも適しています。
外注したほうがいいコンテンツ例
外注を積極的に検討すべき動画ジャンルは、商品・サービスに対する共感や信頼を得るためのブランディング動画や広告動画です。これらはクオリティの高さが有効性に直結します。顧客の「購入したい」「利用したい」といった意識を引き出す入り口ともなるコンテンツであるため、商品やサービスをより魅力的に映すことが重要なのです。
また、公共空間や屋外の大きな画面に映し出すデジタルサイネージや加工や編集作業が煩雑なアニメーション動画はある程度のノウハウやスキルが必要となるため、外注が適しています。
Studio Process Outsourcing(SPOサービス)の検討
ヒューマンセントリックスでは、従来型の動画制作会社としての顔以外に、SPOサービスを提供しています。SPOサービスとは、 "Studio Process Outsourcing" の略語でお客様のオフィスにある会議室、空きスペースにスタジオを作り弊社のスタッフを派遣し、常駐することで、大量の撮影、配信、制作のニーズに対し柔軟な請負体制を実現し、低価格かつ短納期で、対応できるサービスになります。自社制作か外注かという2択ではなく第3の選択肢としてご検討いただければ幸いです。
関連ページ:Studio Process Outsourcing(SPOサービス)
まとめ
動画コンテンツは自社制作できるものもあります。しかし映像品質が低く、ストーリー展開も単調だった場合、ユーザーは離脱してしまい、思うようなブランドイメージを発信できない恐れも生じます。今後、動画を使ったブランディングやマーケティング施策を本格的に進めていきたい場合は、ノウハウも持つプロに依頼した方がより効果的に進められるでしょう。
ヒューマンセントリックスでは、商品・サービスからブランディング、展示会に関する動画など企業のニーズに合わせてさまざまな動画制作を行っています。動画制作がない企業でも、わかりやすい制作プロセスや料金体系で安心してお任せしていただけます。動画コンテンツの導入をご検討中の方や、自社制作したものの思うような効果が得られていないとお悩みの方は、ぜひお問い合わせください。
- トピック:
- 動画マーケティング