スマートフォンの普及により、「動画コンテンツ」は私たちの生活の一部と言ってよいほど、ビジネスにもプライベートにも浸透しています。日本に限らず世界でYouTuberと呼ばれる動画配信者たちがトレンドを作っています。ビジネスにおいても動画の活用例が年々増えている状況です。
そして動画は、教育の現場でも大いに活用されています。具体的に言いますと、従来は紙媒体が通常だった教材を動画に置き換えることで、教材そのものの利便性や学習効率を上げているのです。本稿では、今話題の動画教材について解説しておりますので、気になる方はぜひご一読ください。
動画教材とは？
読んで字のごとく、「動画を使った教材」のことです。具体的には動画で作成した教材をインターネット上で公開しサービス化したり、Eラーニングシステムに設定したり、社員教育や学校教育に活用したりします。
このような概念は1950年代からあるものです。当時はCAI（Computer Assisted Instruction）といって、「コンピューターを利用して教育の支援はできないか？」という考えが生まれ、海外諸国を中心にさまざまな研究/開発が進みました。その後、一般家庭用のコンピューターであるパソコンの普及が始まり、CAIはCBT（Computer Based Instruction）へと発展し、さらにインターネット環境の整備に伴いWBT（Web Based Instruction）へ変わっていきます。
今では「Eラーニング」と呼ばれるようになり、皆さんも耳にしたことや利用したことがあるかと思います。ただし、動画教材が普及しはじめたのはごく最近のことです。今まではテレビ局などが高額な費用で素晴らしい映像を製作していました。そこで使われる機材は最高のものです。とても一般人や一般企業には手の出るものではありませんでした。しかし、今では動画制作会社が安価に映像コンテンツをサービスとして提供できるようになったのです。
なぜ動画教材なのか？
紙媒体の教材に比べると、Eラーニングシステムやインターネット上で公開される教材に、「いつでも閲覧できて利便性が高い」というメリットがあることは容易に想像できます。では、なぜそのコンテンツが動画なのでしょうか？
最たる理由は、「動画が持つ情報力が圧倒的に高い」からでしょう。音と映像によって情報が伝えられる動画は、1分間でWebサイト3,600ページ分の情報量があると言われています。動画ならではの、ニュアンスを伝達できるところも動画の優れた点です。また、テキストを読まなくてもよく、必要な情報は耳で聴きとることになるので学習効率が高くなる利点があります。音と映像とが組み合わさることで、脳に残りやすいコンテンツとして仕上がるため、総合的に見てもテキストを主体として教材よりも、動画教材の方が優れているのです。
ビジネスにおける動画教材の活用シーン
では、具体的にどういったシーンで動画教材が活用されているのでしょうか？これは企業によって異なりますが、大まかにカテゴライズすると以下のように5つのタイプに分けることができます。
配信用に講義を撮影したもの
動画教材として配信することを想定して講義を開く場合、Eラーニングに沿った校正で動画を作ることができます。適宜にスライドやアニメーションを加える枠を設けることで、ユーザーの理解度を大いに高められるでしょう。また、動画教材自体をサービスとして提供することも可能です。
集合研修の様子を撮影したもの
社内で行われた集合研修や講義などを撮影し、それをそのまま動画教材として使用するタイプです。都合によって参加できなかった従業員に向けて配信する、研修/講義の内容を振り返るために使われます。内容がしっかりとした研修/講義ですと、そのままEラーニングに使われる場合もあります。
営業担当者や店舗スタッフ向けに商品/サービスを紹介するもの
商品/サービスの開発担当者が、営業担当者や店舗スタッフ1人1人に商品/サービスの紹介をするのは、なかなかに骨の折れる作業です。人件費もかかりますし、交通費だってばかになりません。そこで、動画教材として商品/サービスの特徴、ラインナップ、差別化のポイントなどを紹介した動画を作成すれば、かなり効率的に認知拡大できます。学習者も動画教材の中から情報を吸収しようとするので、学習効率アップも期待できます。
作業内容や具体的な動きを伝えるためのもの
業務の中には紙媒体のマニュアルだけで伝えるのは困難なものもあります。特に製造業の場合、ラインでの生産作業が複雑だと現場に置かれている作業マニュアルでは不十分です。動画教材として作成したマニュアルを用意しておけば、反復して作業内容や具体的な動きを学習できるため、新人研修等にも活用できます。
経営トップから従業員に向けたメッセージを伝えるためのもの
厳密にいえば教材ではありませんが、経営トップから従業員に向けたメッセージを伝える動画を配信することで、組織全体を鼓舞してモチベーションを高めることができます。さらに、不祥事が起きた際のコンプライアンス体制について経営トップ自身が語ることで、経営課題へ意識を向けやすくなり、チームの団結力を高めるなどの効果も期待できます。
技能伝承・承継
今、日本国内では素晴らしい技能を持った多くの団塊世代が引退を迎えようとしています。そのような方々の技能を後世に残すためには、紙のマニュアルでは不十分なところがあります。そのようなケースでは映像が最も活用するべき媒体ということになります。
このように、ビジネスではさまざまなシーンで動画教材が使われています。あらゆるコンテンツの中で動画が持つ情報力は圧倒的なので、これを利用して教材を作成することでビジネスを成功に導く重要な要素と言えるでしょう。
動画教材の作り方
動画教材を作成する際にはいくつかポイントを抑える必要があります。
1つ目のポイントは「企画を作り、動画教材の目的を明確にする」です。
動画教材は良くも悪くも影響力の高いコンテンツなので、内容が適当なものだと間違った情報を植え付けてしまい、ビジネスの効率性を下げる原因になります。1つ1つの動画教材に企画を作り、コンテンツを利用する目的（狙い）を明確にしていくことが大切です。
2つ目のポイントは、「映像よりも内容を重視する」です。動画教材の内容よりもコンテンツそのものの品質にこだわってしまう場合があります。動画教材の目的はあくまで「従業員などが効率よく学習するためのコンテンツ」を作ることなので、それを忘れずにいましょう。
そして3つ目のポイントは、「編集で必要/不要な映像を取捨選択する」です。せっかく撮影した映像だからと、その内容のほとんどを動画教材に組み込むものをよく見かけますが、学習の効率性を重視するならば必要な映像と不要な映像を取捨選択して、効率性を徹底的に追及するのがよいでしょう。編集をちょっと加えるだけでも質の高い（教材として）動画教材に仕上がりますので、手間はかかりますが必ず編集を行います。
もし、あなたが動画教材を作成する場合には、弊社ヒューマンセントリックスにお声がけください。数多くの事例や実績もご覧いただけますのでお気軽にお問い合わせいただければ幸いです。
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