動画制作の依頼に必要なたった6つのポイントをプロが解説

高速・大容量の通信規格「5G」普及に伴い動画利用も拡大するため、ビジネスシーンにおける動画の重要性は、ますます拡大しています。最近では多くの企業が動画を制作して自社のホームページやYouTubeなどでpr目的での動画を活用しています。

ノウハウや機材、スタジオなどがあれば、動画の自社制作も可能ですが、そうでなければ外部の動画制作会社に依頼することになります。

動画制作を依頼する際に、どのような準備を行い、どのような点に注意して制作会社を選べばよいのか、動画制作の流れとあわせて解説します。

更新日：2022年3月24日

動画制作の依頼に必要な6つの準備

動画制作を外部の会社に依頼する際は、あらかじめ社内で済ませておきたい6つの準備があります。この準備をしておくことで制作期間の短縮だけにとどまらず、制作会社も方向性をより理解しやすくなると言うメリットがあります。

1. 目的の明確化
2. ターゲット設定
3. 予算の決定
4. 納期決定
5. 利用シーンを想定
6. 素材

一つずつ見ていきましょう。

目的の明確化

1つ目は、目的の明確化です。一口に動画を制作するといっても、目的が明確になっていなければ動画制作ははかどりません。動画制作の目的としては一般に、「企業や商品・サービスの認知拡大のため」「販売促進のため」「展示会のため」「ブランディングのため」あるいは「会社案内や採用活動のため」「社内イベントのため」「採用を促進するため」「動画マニュアル作成のため」などが想定されます。社内でよく検討し、動画制作によって自社がどんな成果を得たいのかをはっきりとさせておきましょう。

例えば商品訴求を目的としても、「目的が認知拡大なのか・販売促進なのか」によって、制作の方向性は異なります。認知拡大が目的であれば短時間の動画の中でいかに効果的に商品名や訴求したいポイントを強調できるかがポイントです。
一方、販売促進が目的であれば、商品の中身や購入のメリットなどを自分ごととして捉えていただけるような説明に重点を置いた方がよいでしょう。

ターゲット設定

目的と合わせてターゲットを設定することも重要です。性別や年代だけでなく、「どういう趣味や嗜好を持っているのか」まで具体的に設定します。また、BtoB企業であればターゲットとする「部署」や「役職」、その方々が置かれている本質的な「課題感」などを具体的に設定します。マーケティング用語で言うとペルソナをあらかじめ想定しておくと言うことです。訴えかけたい人物像が明確になれば、どんなことを感じてほしいか、動画視聴後にどんな行動を促したいかといった戦略が定まるのです。事前に社内ですり合わせた上で、制作会社と共有しましょう。

予算の決定

3つ目は、予算の設定です。動画制作は予算の規模によって内容が大きく変わります。動画の長さだけでなく、アニメーションを用いるか、ナレーション、キャスティング、撮影場所をどうするかにもかかわります。

また、制作が進む中で追加料金が発生する場合もあります。制作費が青天井にならないためにも、予算の上限をあらかじめ制作会社に伝え、その範囲内で提案を求めた方がよいでしょう。また、昨今では定額の動画制作会社もあるので、その際には内容について詳しく聞くようにすると良いでしょう。

納期設定

忘れず決めておきたいのが納期です。動画をいつ、どのように使用するのかを踏まえた上で、納期を設定します。動画が最終的な完成に至るまでには、1～2回の修正が入ることもあります。修正が入ることも想定し、スケジュールに余裕を持たせておくとよいでしょう。

動画の内容によって異なりますが、依頼から納品までは平均1～1.5ヶ月ほどかかると言われています。撮影から編集、最終化に至るまでのスケジュールを制作会社に提示してもらうとよいでしょう。

動画ファイルはサイズが大きくなるため、メールなどでは送信不可能なケースも想定されます。納品方法についても事前に確認しておくことをおすすめします。

利用シーンを想定

完成した動画をどのように公表するかについても、あらかじめイメージを固めておきましょう。

イベントのオープニング映像として使うのか、街中のデジタルサイネージで流すのか、SNSなどで配信するのか、広告で利用するのか、ホームページ上で公開するのか、などによって、動画の長さやフォーマットが変わります。事前に決まっていなければ、制作会社と相談して利用シーンを固めていってもよいでしょう。

動画を複数のシーンで活用するのも効果的です。予算に余裕があれば、尺を変えた複数パターンを用意できる場合もあります。

素材

実際に動画編集を行う際に制作会社に活用してほしい画像などの素材を準備しておくと良いでしょう。例えばロゴや画面ショット、グラフのイメージなどを先方に渡すことで制作会社もイメージしやすいだけでなく、素材のやりとりなどに伴う時間にも貢献します。

動画制作の依頼時にあると便利な資料

次に、動画制作を依頼するときに用意しておくと便利な資料について、説明します。

自社や商品の特徴などがわかる資料

制作会社は依頼元の会社や商品について、十分な知識を持っていない可能性があります。依頼元をよく知らないまま動画制作を進めれば、制作途中で認識のずれが露呈し、想定していたイメージと異なる動画ができてしまうかもしれません。

そうした事態を回避するためにも、可能な限り制作会社と認識を共有しておくことが重要です。自社の特徴や競合他社にはない強み、訴えかけたいブランドイメージなどがわかる資料を準備しておきましょう。

会社によっては、イメージカラーやシンボル、ロゴデザインなどを統一している場合もあります。フォントなどを含め細かい規定がある場合には、必ず制作会社と情報共有しておきましょう。また、企業によってはブランドガイドが存在します。そのブランドガイドを制作会社に渡すことは忘れずに行います。

参考動画

参考動画は制作会社と完成イメージを共有するのに役立ちます。具体的に言葉で詳しく説明しても、思い描くイメージは人によって異なるかもしれません。参考動画を用意できれば認識のズレが起こりにくく、効率よく担当者間のイメージを近付けていきやすくなります。例えばヒューマンセントリックでは「動画制作実績」を価格帯や利用シーン別に公開しています。事前に確認してみるのも良いでしょう。

また自社が目指すクオリティと近い参考動画を、制作会社に見せることで、大まかな制作費のめどを付けてくれるでしょう。自社が目指す動画のクオリティと予算とがかけ離れている場合も少なくないので、参考動画は予算をすり合わせていく上でも有効です。

さらに、参考動画は制作会社が準備するサンプル動画の代わりにもなり得ます。そうなれば、制作会社はサンプル動画を作る手間が省けるため、予算を節約したり、その分を動画制作に回したりもできます。

制作会社を選ぶ3つのポイント

最後に、制作会社を選ぶにあたり、チェックしておきたい3つのポイントを紹介します。

5年以上の制作実績

1点目は、その会社に実績があるかどうかです。

動画制作は比較的新しいビジネス領域ですが、厳しい競争環境にあるため、業界から撤退する会社は少なくありません。

5年以上の制作実績があり、大手企業からの依頼を受けたことがあるなら信頼性はより高いと言えます。加えて、CG・アニメなど、依頼したい動画のジャンルと制作会社の得意分野が一致していれば、より完成品に期待が持てます。また、動画制作会社には業種や手法など得意領域が存在します。それらを事前にホームページの実績などで確認しておくと良いでしょう。

料金体系が明確

2点目は、料金体系が明確かどうかです。

見積もりの内容が曖昧でわかりにくいと、追加的に費用が膨らむ恐れもあります。結果的に予算オーバーとならないためにも、「見積書に費用内訳が明確に記載されているか」「どこまでが基本料金に含まれ、どこからがオプション料金となるのか」が明示されているか確認しましょう。

料金体系のわかりやすい会社を選んだ方が、想定外の出費が必要となるリスクを抑えられます。

制作体制の整備

3点目は、制作体制が整っているかどうかです。

動画制作には企画・撮影・編集・確認・納品といった流れがあり、それぞれのプロセスで高いクオリティが求められます。自社スタジオがあるかどうかや撮影機材の充実ぶりは、制作会社のレベルを推しはかるバロメーターとなります。

また、動画制作会社の中にはクラウドソーシングなどを活用したり、外注しているケースもあるため品質にばらつきがあることも懸念されます。そのようなケースに合わないために体制についてはしっかりとヒアリングするようにしましょう。例えばクラウドソーシングなどを利用していると品質が低かったり、次回以降も制作をお願いする場合に、全く違うトーンのものが出来上がり統一性がないなどの事象が発生しがちです。

営業担当者が迅速に対応し、依頼主の要望などをきちんと反映できるかも、重要なポイントとなります。

納品物の著作権を事前に確認しよう

著作権という法律をご存知でしょうか。

著作権とは知的財産権の一つです。著作物(ここでは動画納品物)を他人に使用させる権利を与えたり、著作物を保有し侵害されないための権利と言えます。著作権は自然権と言って、著作者(映像を制作した人・組織)が意識せずとも著作物が完成した段階で権利が発生するものです。特許や商標とは違い登録の必要はありません。

この著作権の理解で一番大切なことは制作した動画コンテンツの著作者は制作会社になるということです。たとえ依頼者が動画制作に関する一切の費用を拠出したとしても、著作者は制作者たる制作会社になります。

実はこの点について誤解されていることが多く、著作権侵害で制作会社から損害賠償を請求されるケースが残念ながらあります。同じ動画制作企業として本来あるまじき行為と考えています。弊社ヒューマンセントリックスは制作した成果物はすべてコピーフリーで提供させていただいております。具体的には、お客様に納品させていただいた動画の全てにおいて著作権、複製権、上映権、頒布権、二次利用権などを気にせずにご利用いただけます。なぜなら、私たちはお客様の成功が第一優先であり、動画をフルに活用していただきたいという思いからコピーフリーで提供しております。

関連記事：動画コンテンツの著作権における基礎知識

動画制作の依頼もフルリモートの時代

上記で解説した基本事項をまとめたら、次は動画制作会社に連絡し見積もりを依頼します。その際に、自社と距離的に離れている動画制作会社を選定すると動画は作れないのかと言う疑問が出てくるかと思います。

例えばあなたの会社が福岡にあり、東京の会社に依頼できるのかと言うケースです。

結論から申し上げると「依頼可能」です。最近ではリモートワークが浸透しており、そこは制作会社も心得ているものです。極論を言ってしまうと一度も会わずに納品まで可能なケースもたくさん出てきています。もちろん、Zoomなどを活用したミーティングが必須ではありますし、許可の必要な撮影が必要な場合には同行していただくと言うことにもなります。ただし、多くのケースにおいて現代的な働き方に対応していますし、内容次第では撮影も必要ではないので安心していただければと思います。

ただし、対面でコミュニケーションを取りながら打ち合わせを進め、企画を固めていく方法と違って細かいニュアンスが伝わりにくい場合も考えられます。そのためリモートでの動画制作ではその点を十分に考慮しながら動画制作を進められる動画制作会社の選定がとても重要になるでしょう。

ヒューマンセントリックスの場合：

もちろん、弊社ではフルリモートでの動画制作に対応しています。

制作する動画にもよりますが、被写体としてお客様ご自身の撮影が不要な場合、撮影現場へは映像制作スタッフのみで向かいロケハンや撮影を実施できます。その際には撮影先の人物とのやりとりも弊社であればご対応致します。もちろん撮影した映像内容の確認についても、デジタルファイルを通じてお客様との共有が可能なので、映像確認もリモートで行えます。お客様と映像制作会社のコミュニケーションに関してはWeb会議などを活用し円滑に行えますし、リアルタイムに近い感覚で映像制作へ一緒に取り組んでいくことができます。

リモートで動画制作を依頼する意義をあらためて理解

動画制作をフルリモートで完結させることが可能であっても、問題は動画制作をリモートで行う意義があるのかどうか？です。それでは肝心のリモート動画制作のメリットを一緒に確認していきましょう。

メリット1. 新型コロナウイルスの感染リスクを低減できる

現在において、動画制作をリモートで行う最大のメリットはやはり、新型コロナウイルスの感染リスクを低減できることです。社内ではリモートワークを推進しつつも、実際のビジネスでは取引先と対面しなければならない状況では感染リスクを低減することはできません。社員の感染リスクを低減し健康を守るためにはやはりリモートでビジネスを推進する他ありません。また、1人でも感染者が出ればビジネスに与える影響も非常に大きく、予断を許さない状況です。

しかし、ビジネスはそれでも前へ進まなければいけません。その中でデジタルマーケティングや遠隔でのセールスを支援するツールとして動画が注目されており、リモートで動画制作にあたることで感染リスクを低減しながら新たなビジネスの創出に貢献できます。

メリット2. 打ち合わせ等にかかる移動時間を削減できる

新型コロナウイルスの感染リスクを低減すること以外にも、リモートでの動画制作には多くのメリットがあります。その一つが「移動時間の削減」です。動画制作を進めるにあたり、お客様と映像制作会社とで打ち合わせを進めたり撮影した映像を確認していただくために、何度か対面でのコミュニケーションを図る必要がありました。

その際は必要に応じてお客様社内や制作会社内、あるいは外部のカフェスペースなどで打ち合わせを行うのですが、それにかかる移動時間を削減できるのもリモートの大きなメリットです。

メリット3. コミュニケーションに多く時間を割けられる

動画制作を成功させるために何より大切なことは、お客様と映像制作会社で密なコミュニケーションを取りながら一体となってプロジェクトを推進することです。その点において、リモートはウェブ会議ツールやチャットツールを通じて気軽に何度もコミュニケーションが取れるため、重要なポイントにより多くの時間を割くことができ、より良い動画コンテンツの制作に貢献します。

メリット4. お客様が本業に集中できる環境を整えられる

映像制作会社に動画制作を依頼されるお客様には当然のことながら本業があります。動画制作では本業と並行しながらプロジェクトを進めていくことになるので、可能な限り動画制作にかかる負担を軽減するのがベストです。だからといって映像制作会社にプロジェクトを丸投げするのは得策ではありません。

この問題をリモートが解決してくれます。リモートでの動画制作では物理的な移動が極端に減ることから、お客様が本業に集中できる時間を大幅に増やすことが可能です。本業のパフォーマンスを維持したまま動画制作に当たれるため、生産性が向上するのです。

メリット5. 完全在宅でも問題なく動画制作に当たれる

社員のほとんどが完全在宅でのリモートワークを行なっている場合でもあっても、問題なく動画制作は可能です。映像制作会社もお客様が在宅にてリモートワークを行なっていることを考慮するため、ビジネスとプライベートの切り分けについて理解しながらプロジェクトを進めることができます。

見積りをもらった後のポイント

いざ初回の打ち合わせを終えたら、おそらく見積もりをもらうことでしょう。実は、動画制作に慣れていないと動画制作会社の見積りは意味不明な項目だらけです。

以下のような項目が書かれていても殆どの依頼者はわからないですよね。

企画・構成費、脚本費、ロケハン費、交通費、通信費、ディレクション費、シナリオ作成費、撮影機材費、撮影費、アシスタント費、照明エンジニア費、VE費、特機費、キャスト出演費、ヘアメイク費、スタイリスト費、映像編集費、2D・3Dグラフィック作成費、BGM費、SE音響効果費、ナレーター費、スタジオ費、収録スタジオ費、特殊撮影費、ジャケットデザイン費、盤面デザイン費、マスター作成費、メディア複製費・・・

不明な項目は担当の営業に聞くようにしましょう。後々の齟齬がないようにすることがポイントになります。

動画制作の見積もり書の注意ポイントや安くするコツ・ポイントなどは「動画制作・映像制作の費用と料金相場」にまとめましたのであわせてご確認ください。

個人に依頼する際のポイント

最近ではクラウドワークスなどを通じて個人に動画制作を依頼することを考える方も多いのではないでしょうか？費用を抑えることができたり、細かな対応などをしてくれるなどのメリットもあります。その一方でデメリットも存在します。例えば納期がいい加減で動画ができない、クオリティが保証されず質が低い、人気のフリーランスは常に忙しいなどです。このようなメリットやデメリットを勘案しながら個人に依頼することを検討すると良いでしょう。

より良い動画を作るために大切なこと

よりよい動画をつくるためには、たとえ外注するといっても、発注側にしっかりとした準備が必要です。制作の目的やターゲット、利用シーンなどが明確になっていなければ、制作の方向性は定まりません。事前に社内で打ち合わせしておくことでスムーズな動画制作が可能になります。

その上で、依頼主の希望にそった質の高い動画を制作できるかは、制作会社の腕にかかっています。その点、ヒューマンセントリックスは大手企業の案件も手がけるなど、動画制作の実績が豊富でノウハウも十分に蓄積しており、目的に合わせた提案が可能です。弊社ヒューマンセントリックスは創業依頼、2,000社以上、50,000タイトル以上の動画制作実績によって法人向け動画に特化したノウハウと実績を豊富に備えている映像制作会社です。その利用シーンは営業現場を中心にセミナー活用、展示会・イベント、採用活動、教育研修、IR活用など幅広いシーンで弊社制作の動画をご活用いただいております。

私たちは動画制作に関するあらゆるサポートを行なっています。動画制作に関してお悩みのことがあれば、お気軽にヒューマンセントリックスにご相談ください。

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