最近、あらゆる企業が「動画」をビジネスに活用しています。活用シーンは実にさまざまでマーケティング施策だけでなく、採用活動や社員研修、営業ツール、サポートツールとしても使われています。
ビジネスの成功にとって動画が欠かせない存在になっていることは、多くのビジネスパーソンが肌で感じていることでしょう。本稿では、なぜ動画がビジネスに欠かせないのか？という疑問にお応えするために、企業が動画を活用すべき4つの理由について実際のデータと共に解説します。
消費者の生活の中心には常に「動画」がある
インターネットとパソコン、そしてモバイルが一般家庭に普及してから、消費者の情報収集源はテレビCMや雑誌等といった従来のマスマーケティングで利用されるメディアから一気に多様化しました。GoogleやYahoo!でちょっと検索するだけで商品やサービスに関する情報は大量にヒットしますし、口コミサイトもたくさんあるので別の消費者のリアルな声をきくこともできます。
そんな中、今では世界最大の動画配信プラットフォームのYouTubeが2005年にサービスをスタートさせ、インターネットユーザーの中で動画が徐々に身近なものになっていきます。では、現代のインターネットユーザーはどれくらいの動画を視聴しているのか？
Googleジャパンが今年7月5日に開催したYouTubeの広告主向けイベントでは、2017年の結果を発表しています。日本語版の提供開始から10年経過した2017年には、18歳～64歳のインターネット人口の82％がYouTubeで何らかの動画を視聴したといいます。さらに、YouTube全体では1日あたりの動画視聴時間が10億時間を超え、月間ログイン視聴者数は世界で19億人、日本では6,200万人に達するそうです。
このデータが示すように、動画というコンテンツは間違いなく消費者の生活の中心にあります。スマートフォンが普及した今では自宅だけでなくちょっとした隙間時間を見つけては、動画を楽しむ消費者も多いでしょう。
数あるコンテンツの中で「動画」の可能性がスゴイ
インターネット上にあるコンテンツは大まかに分類するとテキスト、画像、そして動画の3つです。これらの中で最も情報伝達量の高いコンテンツはやはり動画になります。米国のエクスペリエンスデザイン会社であるbtraxが動画に関する統計をまとめてブログエントリによると、1分の動画が伝えられる情報量はテキストにして180万語ほどであり、Webページに換算するとなんと3,600ページ分に匹敵します。これを1分間で完読できる人などいないので、動画を活用することで以下に多くの情報を伝達できるかが分かりますね。
さらに、動画を活用すると製品やサービスへの理解度が74％高まるという統計もあるため、やはりテキストや画像だけで情報を伝えるよりも、動画を活用する方がより多くの情報を伝えられます。
「動画の可能性」といえば、米国のシェーバー市場にて革新的なサービスで成功した企業があります。Dollar Shave Club（ダラーシェイブクラブ）は「毎月1ドル+送料でカミソリの替え刃を届ける」という画期的なサービスを提供した企業であり、サービス提供開始からわずか2日で1万2,000人の会員を獲得したという逸話があります。
この偉業を支えたのが動画を活用したマーケティングです。Dollar Shave Clubは笑いやユーモアを含め、自身達の訴求ポイントをストレートに伝えた動画をYouTube上で配信し、それが爆発的にシェアされたことで大量の会員獲得を達成しました。この事例で興味深い点は、シェーバーという世界的な寡占市場においても画期的なサービスと動画マーケティングを駆使したことで、大手シェーバー企業にとって大きな脅威になったことです。
ちなみにDollar Shave Clubは最終的にUnilever社に推定10億ドルで買収されました。ちょっとした知恵とそれを訴求するための動画を駆使すれば、中小企業が特定の市場で大量のシェアを獲得することも夢ではありません。
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「動画」を活用している企業は活用していない企業よりも成長している
動画を活用すれば必ずしもビジネスが成功するわけではありません。肝心なのは「どう活用するか？」であり、「動画活用＝成功」と考えてしまうと失敗する可能性もあります。しかし、米国の調査会社であるAberdeen Group（アバディーングループ）が2015年に行った調査によれば、動画を活用している企業は活用していない企業よりも前年比伸び率が49%も高いという結果が出ています。
その理由は、動画が消費者の中心にあるためであり、マーケティングソフトウェアを提供するHubSpot（ハブスポット）が公開したコンテンツ消費に関する調査によれば、ソーシャルメディアやニュース記事など多彩なコンテンツが流れるWebにおいて、ユーザーが最もじっくり視聴するコンテンツは動画だそうです。
本稿を読まれている方の中にはYouTube等で配信する動画広告に興味を持っている方も多いでしょう。消費者が動画を視聴する際に流れる動画広告は、関連キーワードによって配信される動画広告が最適化されているので、適切なターゲットに動画広告を届けることができます。
前述した動画視聴に関するデータを考慮すると、動画広告のリーチ数はインターネットユーザーの実に80％以上ということになり、従来のマスマーケティングよりもかなり効率良くマーケティング施策を展開できます。
企業の決裁者クラスにもアプローチできる
大企業はもとより中小企業の決裁者の多くは50代以上のミドルシニア層とシニア層です。そのため「動画では企業決裁者に届かないことが多いのでは？」と考えられがちですが、これは誤解です。
MMD総研が実施した「2017年シニアのスマートフォン利用に関する調査」の結果によると、60代のスマートフォン所持率は51.9％と過半数を超えています。70代でも35.7％と高い所持率があります。
ミドルシニア層とシニア層のインターネット利用や動画視聴は確実に増加傾向にあるため、動画を活用することで効率良く企業決裁者に商品やサービスをアプローチすることが可能なのです。
すべてのビジネスに動画を
「動画」と聞くと動画マーケティングを連想しがちですが、活用シーンは本当にたくさんあります。それぞれのシーンで適切な動画を活用することで、ビジネス効果を最大化していくことができるでしょう。当社ヒューマンセントリックスではシーンごとに最適な動画をご提案し、制作から配信まで一気通貫でご提供します。動画制作の際はぜひヒューマンセントリックスまでご相談ください。
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